フリーランス・個人事業主として仕事をしている時に、履歴書や職務経歴書の提出を求められることもあるでしょう。
また、フリーランスから会社員へ転職（再就職）をする場合は、これらの書類提出が必須になります。
「会社員から会社員」への転職は一般的なため、履歴書・職務経歴書の書き方にについての情報もインターネット上に多くあります。
一方で、フリーランスの人向けの履歴書・職務経歴書の書き方に関する情報はあまり見かけません。
ネットで検索をしても、出てくる情報は実際はフリーランス・個人事業主を経験したことがない人が書いている記事ばかりです。
そこで、フリーランス・個人事業主として4年以上、仕事をしていた経験がある私が、当時つくっていた履歴書・職務経歴書をもとに、これらの書類の書き方について、フリーランス特有の注意点などを踏まえて解説していきます。
この記事を読めば、フリーランスの方でも履歴書・職務経歴書の書き方で悩むことはなくなるはずです。
フリーランス・個人事業主の職歴は履歴書に記載すべきか？
そもそもの話として「フリーランスや個人事業主として働いていた期間のことは履歴書に記載すべきなのか？」と疑問に思う人もいると思います。
特に、すでに廃業済みや、フリーランスとして働いた後に一時的に育児に専念していた場合は、記載すべきかどうかを悩むかもしれません。
結論をお伝えすると、フリーランス・個人事業主として働いていた期間も立派な職歴になるため、履歴書・職務経歴書には必ず記載するようにしてください。
むしろ、履歴書・職務経歴書に記載しない場合、その期間は空白期間となってしまい、書類上は無職や休職期間とみなされてしまうことで書類選考で落とされやすくなってしまいます。
このため、フリーランス・個人事業主として働いていた期間についても、自信を持って書類に記載するようにしましょう。
フリーランスにとって履歴書が必要になる場面とは
フリーランスとして働いている方（働いていた方）が履歴書や職務経歴書の提出を求められる場面は、主に以下のようなシーンです。
企業から案件を受託する時
フリーランスとして企業から案件を受託したり、業務委託の契約を結ぶ場合、履歴書・職務経歴書の提出を求められる場合があります。
相手先の企業規模が大きかったり、外部業者との契約をしっかりと締結していたりする場合は、選考段階でも必要になることがあります。
一方で、ベンチャー企業や零細企業の案件の場合は、提出を求められないこともよくあります。
書類提出の有無によって案件の良し悪しが決まるわけではないため、その点はあまり気にしなくても良いと思います。
フリーランスの案件獲得サービスを利用する時
フリーランスのための案件獲得エージェントサービスや案件マッチングサイトを利用する場合も、書類の提出が必要になるケースがあります。
過去の経歴やスキルによって、どういった案件が紹介できるかは異なるため、適切なマッチングのために提出を求められることが多いようです。
会社員へ転職・再就職する時
働き方を変えて、会社員へ転職・再就職する場合は、履歴書・職務経歴書の提出が必須になります。
私の場合、過去にフリーランス→会社員へ転職活動を行ったことがあり、このパターンにおける経験やノウハウについてはお伝えできる情報が多いです。
また、履歴書・職務経歴書の作成で悩んでしまう人も、転職活動の中で悩むことが多いのではないかと思っています。
この点に関しては、この記事の中で特に厚めに解説していきたいと思います。
勘違いしやすい「履歴書」と「職務経歴書」の役割の違い
履歴書・職務経歴書に関して、それぞれの書類の役割の違いを把握しておくことは重要です。
これに関しては、フリーランスの人が書類を用意する場合でも、会社員の人が別の会社へ転職する場合でも、どちらも共通する考え方として覚えておくと良いでしょう。
履歴書はあなたの基本情報を記載する書類
履歴書の役割は、名前・住所・連絡先などあくまでも基本情報を相手方の企業へ伝えるための書類です。
実は、書類選考において履歴書はそこまで重要ではなく、選考途中・案件契約後・入社後などの個人情報管理としての意味合いが強い書類です。
このため、基本情報を正しく伝えることだけを意識して作成すれば概ね問題はありません。
職務経歴書は職歴・スキル・実績などをPRする書類
企業側の書類選考において重要なのは、職務経歴書のほうです。
こちらは職歴・スキル・実績などをPRするための書類であり、企業の担当者は職務経歴書を見ることで「依頼したい業務を問題なく遂行できるか」、「就いて欲しいポジションで活躍してくれるか」を判断しています。
確かに履歴書も大切な書類ではありますが、どちらかと言うと力を入れるべきは職務経歴書ということになります。
フリーランスが履歴書に書くべき項目と書き方のコツ
あくまでも履歴書は「あなたの基本情報を正しく伝える書類」という意味合いが大きいです。
ただ、必要最低限の項目は網羅しておかないと、「基本的な情報も伝えることができない人（＝仕事ができない人）」と判断されてしまうリスクもあります。
よくある履歴書の項目について、書き方のコツ・ポイントを押さえておきましょう。
基本情報
名前・生年月日・住所・連絡先などの基本情報については、正しく記載することだけを意識すれば特に問題はありません。
細かい注意点ではありますが、メールアドレスを記載する場合は、あまりにも個性的なもの、ネガティブな印象を与えるものは避けるのが無難です。
極端な例ですが「hatarakitakunai@～（はたらきたくない@～）」といったメールアドレスは印象が良くないでしょう。
プライベートで使うメールアドレスなら自由で全然良いと思いますが、ビジネスの場で企業側に伝えるメールアドレスなので「名前＋数字」くらいの無難なものを再取得しても良いと思います。
なお、GmailやYahoo!メールなどのフリーメールアドレス自体は問題ありません。
また、メールアドレスと同様に趣味・特技に関しても、無難な内容を選択しておくのが良いと思います。
この項目に関しても加点ポイントにはなりませんが、減点ポイントにはなり得るからです。
免許・資格
取得年月と資格の正式名称を記載します。
持っている資格が多い場合は、応募する仕事と関連性が高い資格に絞るのが良いと思います。
また、応募する仕事との関連性が薄すぎる資格や、取得からあまりにも月日が経過している資格は個人の判断で記載しなくても良いです。
例えば、15年前にTOEICを受けたことがあるとして、よほどの高得点でもない限り、一般的な点数を書いてもプラスに作用することはほぼないと思われます。
ちなみに私の場合、普通自動車免許を持っていますが、完全にペーパードライバーなのと、車を運転する仕事に就く予定もないため、資格欄に書かないこともあります。
学歴
学歴については、高校～それ以降の学歴を記載するのが一般的です。
「高校の入学・卒業年月 → 大学の入学・卒業年月」や「高校の入学・卒業年月 → 専門学校の入学・卒業年月」といった形です。
入学・卒業年月は履歴書全体の記載が西暦になっているのなら、西暦に統一した方が良いでしょう。
職歴
履歴書にも、これまでに所属した会社・勤務期間・主な仕事内容を記載する項目があります。
履歴書の場合、記載する場所が最大でも3社程度のスペースしかないと思います。
このため、4社以上の職歴がある場合は、履歴書には直近の3社のみを記載し、それ以前の職歴は職務経歴書のほうに記載します。
直近の職歴がフリーランス・個人事業主の場合は「社名」や「雇用形態」といった項目の箇所に、「フリーランス」または「個人事業主」と記載します。
細かい話ですが「個人事業主」の中に「フリーランス」という働き方が含まれるため、正しい記載としては「個人事業主」になると思います。
ただし、正直この部分の細かい名称を気にする企業はほぼ皆無なため、自身の考えに近い名称で記載すれば良いと思います。
希望条件
「希望勤務地」や「転勤の可否」はあなたが考えている通りに記載をすれば問題ありません。
一方で「希望年収」については、履歴書では「貴社の規定に従います」と記載しておきます。
希望年収に関しては、面接などの選考途中で企業側とすり合わせを行っていく項目になるため、書類の段階では明確に記載しないのが一般的なマナーになっています。
その他
履歴書のフォーマットによっては「志望動機」や「転職理由」などの項目が設けられている場合もあると思います。
これらの項目が存在する履歴書のフォーマットは、個人的にはあまりお勧めできないと思っています。
特に、志望動機に関しては受ける企業ごとに変えるべきものであるため、書類の段階では伝えずに面接の場で伝えていけば良い項目だからです。
履歴書に関しては、あくまでも自分の基本情報を伝える書類と捉えて、マイナスポイントを作らない方が無難です。
フリーランスが職務経歴書に書くべき項目と書き方のコツ
職務経歴書は、過去の経歴・スキル・実績を記載することで企業側に対して、あなた自身をPRする書類です。
履歴書とは異なり、表現方法を練った方が良いですし、場合によっては企業へ書類応募をしていく中で修正・加筆などを行っていったほうが良い書類となります。
職務経歴書は自由形式で書くことがほとんどですが、以下の3つの項目は必ず入れておく方が良いです。
また、職務経歴書は一般的に2～3ページ以内でまとめるのが良しとされています。
職務要約
過去の職歴について、5行前後に要約した文章を記載します。
主にどんなことをやってきたのか、どんな強みを持っているのかを意識して記載する内容を考えてみてください。
例えば「○年間、営業職として△△の業務に携わってきた」や「○年間、エンジニアとして△△の開発を行ってきた」など、経験の長さ・深さ・領域を端的に伝えることを意識してみると良いでしょう。
人気企業へ応募を行う場合、企業側の採用担当者が職務経歴書をすべて熟読してくれることはまずあり得ないと考えるべきです。
職務要約を読んで「自社にマッチしそうか」、「募集しているポジションでスキルを活かせそうか」をざっくりと判断し、その時点で「マッチしない」と判断されてしまえば、それ以上、書類を見ることはありません。
このため、職務要約の中で「自分は相手先の企業が求めている人材であり、活躍できるスキル・経験・実績がある」ことをアピールできると良いです。
職務経歴・職務の詳細
職務要約で記載した内容の詳細を記載します。
それぞれの職歴について「いつからいつまで」、「何年間、従事していたのか」を記載した上で、具体的な業務内容や実績も記載します。メインで担当したプロジェクトや成果を記載するのも効果的です。
ここで重要なのは、できる限り数字で実績を語ることです。
例えば「営業職として会社の売上に貢献」と書くだけだと、「どの程度、売上に貢献したのか」が見えてきません。
それよりも「営業職として売上目標の120％を3年連続で達成し、会社の売上に貢献」などと記載した方が客観的な事実として相手に伝わりやすくなります。
フリーランスとしての実績についても、どういったプロジェクトに従事して、どのような成果・結果を得られたのかをできるだけ数字を交えて記載するようにしてください。
自己PR
職務要約と職務の詳細を踏まえて、あなた自身が「どんな事をやってきた人なのか」、「どんなスキルを持っているのか」、「相手先の会社に対してどんな点で貢献できるのか」を5行前後の文章でまとめます。
冒頭の職務要約に関しては、どちらかと言うと「職歴・職務という事実の記載」をする項目になりますが、自己PRは「記載した職歴・職務から得たスキルを伝え、相手先の企業に貢献できると明言する項目」と考えるのが良いでしょう。
履歴書・職務経歴書を書くときのフリーランス特有の注意点
履歴書・職務経歴書の書き方とコツに関しては、フリーランスや個人事業主の場合も、会社員の場合も、共通している部分が多くあります。
一方で、この項目では応募書類作成時のフリーランス特有の注意点について解説します。
開業届の有無による書類の記載方法に違いはない
開業届を出しても出さなくても、フリーランス・個人事業主として仕事をすることは可能です。
履歴書や職務経歴書を記載するときに、以下のようなアドバイスが書かれているWebサイトは多いです。
- 開業届を出している場合は「個人事業主として開業」と記載
- 開業届を出していない場合は「個人事業主として活動を開始」と記載
しかし、実際に個人事業主時代に履歴書・職務経歴書を作成し、会社員への転職を行った私からすると、記載方法はどちらでも全く問題ないと言えます。
「開業届を出していないのに“開業”と記載したら職歴詐称になる」とか、「開業届を提出したことを記載することでしっかりと事業をやっている印象を与えプラスになる」とかは一切ありません。
そもそも企業側の面接官が開業届うんぬんを理解していることはほとんどないため、自由に記載すれば問題ないでしょう。
ちなみに、私は個人事業主としての開業届を出して仕事をしていましたが、その後の企業の書類選考・面接・内定後の手続きにおいて開業届の提出を求められたことなどは一度もありません。
ですので、気にせず、職務経歴書のブラッシュアップなどに意識を集中させた方が良いです。
フリーランスを継続している場合の職歴の記載方法
現在進行形でフリーランス・個人事業主を継続しながら会社員への転職活動を行う場合は「会社員として仕事をしながら、別の会社への転職活動をしている」のと同じような扱いになります。
履歴書や職務経歴書において、現在の仕事に従事している期間を記載する場合は「個人事業主 20○○年1月 ～ 現在に至る」といった形で記載しましょう。
フリーランスから会社員へ転職する場合でも、廃業してから転職活動をする必要は特にありません。
むしろ、廃業してから転職活動を～となった場合、職歴としては「現在は無職」という見え方になってしまうため不利になります。
すでにフリーランスを廃業している場合の職歴の記載方法
何らかの事情により転職活動をする前に廃業した場合は「個人事業主 20○○年1月 廃業」といった記載を行います。
一方、過去の職歴の中でフリーランスとして仕事をしていた期間がある場合は、わざわざ「廃業」という表現を使わず、以下のように従事していた期間を記載するだけで問題ありません。
- 株式会社A 2000年1月 ～ 2002年12月
- 個人事業主 2003年1月 ～ 2004年12月
- 株式会社B 2005年1月 ～ 現在
この場合は、会社員として複数社を経験している人が転職活動を行う場合（各社の在籍期間を列挙する形式）と同じと考えれば良いです。
フリーランスが会社員へ転職する時に書類選考の通過率を上げるポイント
フリーランス・個人事業主から会社員への転職・再就職をする場合、会社員から会社員への転職よりも、相対的に不利になりがちです。
採用する側としては、会社員 → 会社員のほうが過去の採用実績が多く、リスクやデメリットが少ないと判断しやすいからです。
書類選考の通過率を上げるために、この事実を理解した上で以下のようなポイントを意識して履歴書・職務経歴書をつくることをお勧めします。
志望動機や転職理由を書く場合はポジティブな内容にする
志望動機や転職理由は面接の場で伝えた方が誤解なく伝わりやすいため、個人的には履歴書上に記載することをあまりお勧めしません。
しかし、何らかの事情や履歴書のフォーマットによっては志望動機や転職理由を記載する必要があると思います。
現在進行形でフリーランスとして仕事をしており、その環境から会社員へ転職する場合は、志望動機や転職理由はポジティブな内容にするのが鉄則です。
仮に「収入面で苦しいからフリーランスを廃業する」、「フリーランスとしてスキルアップの限界を感じた」などの理由が事実であったとしても、それらの理由を企業側へ伝えてしまうと、心象が良くありません。
あなたの中にある複数の志望動機・転職理由の中から、よりポジティブなものを選んで書類に記載した方が良いです。
ポジティブな理由というのは、例えば下記のような志望動機・転職理由です。
- 個人では実現できない貴社の○○のビジネス領域にチャレンジしたい。
- 組織に所属することで今よりももっと大きな仕事をしていきたいと考えた。
- フリーランスとして経験した○○を活かして、△△をしていきたいと思った。
チームで取り組んだ仕事の経験をアピールする
フリーランス・個人事業主から会社員への転職が相対的に不利になりがちなのは、採用する側がフリーランスに対して「この人は組織で仕事をしていけるのだろうか」といった懸念を持っているからです。
「人間関係を築くのが苦手なのでは？」、「チームで仕事を進める能力が低いのでは？」など、偏見を持たれやすいのです。
このため、例えばフリーランスとして受託したプロジェクトにおいてチームで仕事を進めた経験などがあれば、積極的に盛り込んだ方が良いです。
実績・経歴として「この人は組織・チームでも仕事をしてきた経験がある」と伝われば、選考の通過率が上がります。
会社員の経歴も自己PRとして使う
転職活動では、直近の経歴・現在の仕事内容に関する自己PRが中心になります。
つまり、現在フリーランスとして活動している人の場合、フリーランスとしての経歴・実績・スキルを中心にPRをしていくことになります。
ただ、企業側としては「この人は会社員として組織で働けるのだろうか」といった懸念を持つことが多いため、過去に会社員として勤務した経験があるのなら、そこでの経歴やエピソードも適宜盛り込むと良いでしょう。
例えば、職務経歴の詳細の中で以下のようなポイントをPRするイメージです。
- 株式会社A社では5名のチームのプロジェクトリーダーとして○○の案件を推進。
- 株式会社A社では5名のメンバーのマネジメントを行った。
- （フリーランスとして）5名がかかわる組織で○○の案件を運用した。
会社員として働いていた経験を伝えることで「チームでも問題なく仕事を推進できる人」、「組織の中でも力を発揮できる人」といったことを自然と提示できます。
履歴書・職務経歴書に関してよくある疑問点と解決策
履歴書・職務経歴書を作成するにあたって、よくある疑問点や悩みについても解説しておきます。
私自身も初めて転職活動を行った時は、この辺りがよく分かっていなかったため、一つの情報として参考になると思います。
応募書類はパソコン or 手書きのどちらで作成するのか
基本的にはパソコンで作成するのが主流です。
もしかすると、業界によっては手書きの履歴書がまだ存在しているのかもしれませんが、私の場合は転職活動において手書きの履歴書を書いたことは一度もありません。
Excelの履歴書フォーマットやWordの職務経歴書フォーマットで作成すれば良いです。
データのみでの提出で完了する場合もありますし、面接の際に紙で持ってくるように指示があれば印刷して持参しましょう。
手書きで書き損じた場合の対処法
手書きで履歴書を書くこと自体が稀なケースですが、書き間違えた場合はすべて書き直すのが無難です。
志望度合いがかなり低い企業や、どうしても時間的に間に合わない場合は、修正液で修正しても良いですが、面接官からはネガティブな印象を持たれてしまう可能性があります。
たかが書き損じと修正方法ではありますが、そういった細かい部分にこそ普段の仕事に対する意識や対応方法が現れると考える面接官も少なくないでしょう。
履歴書に貼る写真はどこで撮影するのが良い？
証明写真はきちんとしたプロのカメラマンに撮影してもらうのがベストです。
駅やコンビニにあるスピード写真機でも撮影できなくもないのですが、首やネクタイが曲がっていたり、写真の第一印象が悪くなってしまうリスクがあるため、あまりお勧めできません。
都会にある立派な写真スタジオまでわざわざ行かなくても、街の写真屋でもいいので証明写真を撮影してもらうのが良いと思います。
写真屋の場合、ネクタイの角度なども直してくれますし、撮影した写真をその場で見て気に入らなければ何度か撮影し直してくれます。
価格も3,000円前後から撮影できる写真屋もあり、そこまで高くはありません。必要経費と割り切ってお金をかけても良い部分だと思います。
履歴書・職務経歴書の日付はどの日を記載すべきか
履歴書や職務経歴書に記載する日付は、書類を提出する方法によって考え方が少し異なります。
企業へ直接提出する場合は、提出日を記載するのが一般的です。
一方で、転職エージェントや転職サイトなどを利用する場合は、書類を作成した日付を記載しておけば問題ありません。
例えば、転職エージェントを利用する場合は一定期間内にまとめて企業への応募を行うことも多いと思いますので、作成日で提出するのが一般的です。
ただし、書類の日付は3ヶ月以内の日付にすべきというのが一般的なため、転職活動期間が3ヶ月を超える場合は、どこかのタイミングで日付を修正します。
ちなみに「3ヶ月以内の日付が良い」とされているのは、3ヶ月も経つと実績やスキルも変化する可能性があるからです。
とはいえ、現実的にはたった3ヶ月で劇的に実績が変わったり、希少性の高いスキルが身についたりといったことは少ないと思いますので、特に書類の記載内容に変更がなければ、日付だけを修正すれば問題ありません。
